住宅における高齢者等への配慮

学習の内容
  • 住宅におけるバリアフリーの考え方

住宅におけるバリアフリーの考え方

アプローチ

独立住宅における玄関前のポーチや、集合住宅におけるエントランスホールへの動線に傾斜路(スロープ)がある場合、その勾配は1/12以下とする。さらに緩やかな1/15以下の勾配であれば望ましい。

建築物移動等円滑化基準では、高低差が16cmを超える場合は1/20以下の勾配でない限り、手すりの設置を必要としている。

玄関

高齢者等に配慮した玄関の計画では、次の3つの点に注意する。

  • 段差の解消
  • 補助器具の設置
  • 玄関ドアの仕様

段差の解消

可能な限り、段差を生じさせないような計画にする。上框(あがりかまち)などのやむを得ない段差については、段差を識別しやすくするために、土間と色や材質の異なる材料で仕上げる。

土間と上框との段差は11cm以下(接地階は18cm以下)とする。これを超える段差になる場合は、11cm以下(接地階は18cm以下)を満たすように高さを等分して、幅60cm以上・奥行30cm以上の踏み台(式台)を一段のみ設ける。

補助器具の設置

上框(あがりかまり)の側には、腰掛台(ベンチ)手すりを設けることが望ましい。昇降や靴の着脱の補助になり、高齢者等に限らず便利である。縦手すりを設置する場合、手すり下端は土間から70〜90cm程度、上端は上框から140cm程度とする。

玄関ドアの仕様

車いす使用者でも開閉しやすい引き戸が望ましい。開き戸とする場合は、親子扉であれば必要なときに有効幅員を大きく確保できる。どちらの開閉方式であっても、通常使用時の有効幅員は75cm以上(推奨80cm以上)とする。

開き戸の場合は、急激な開閉を防ぐためにドアクローザーを取り付けるが、高齢者や児童が容易に扉を開閉できるように開き力は35N・m以下とする。

くつずりと土間の高低差は5mm以下、くつずりとポーチ(玄関外側)の高低差は20mm以下とする。

廊下

有効幅員は78cm以上(推奨85cm以上)とし、部分的に柱が出ている箇所の有効幅員は75cm以上(推奨80cm以上)とする。

屈曲部などの直進できない部分には、車いすの回転が可能な空間を設ける。

仕方のない段差がある場合は、段差を識別しやすくするために、仕上材料の色や材質を変えることが望ましい。反対に、同一レベルの床面で異なる色や材質の仕上材料が隣りあうと、段差があるように見間違えやすいため、避けたほうがよい

階段


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